成果主義の再定義：「過去の成果」から「未来への貢献」へ
かつて成果主義は、公平性と意欲向上を期待され導入が進みました。しかし、短期指標の偏重や個人主義の助長、評価の硬直化など、持続的成長を阻害する副作用も生みました。モアコンサルティンググループが提案する「成果主義人事制度（進化型）」は、従来の限界を超え、“成果”を未来をつくる行動として再定義します。結果を競う制度から、挑戦・学習・協働を通じて成果を生み出す力を育む制度へ——これが私たちの基本思想です。
従来型成果主義の限界と課題
1990年代以降、日本企業で広く導入された成果主義は、一定の透明性や責任意識をもたらした一方で、次のような課題も浮き彫りになりました。
- 数値偏重による短期志向化
- チームワークや共創意識の低下
- 評価の主観化・硬直化
- 学習・挑戦を抑制する文化の定着
成果の定義を「過去の結果」に限定してきたことが、未来を切り拓く力を育むという人事制度本来の役割を弱める要因となっていました。 進化型成果主義では、成果を“結果”だけでなく、“成長”と“協働”を含む総合的な価値として再構成することが重要です。
進化型成果主義の設計思想（3原則）
成果主義人事制度（進化型）は、「成果＝成長 × 協働 × 挑戦」という新しい定義のもとに設計します。
その思想の根幹には、以下の3原則があります。
- 未来志向性（Future-oriented）：過去の実績ではなく、未来を切り拓く行動・創造・挑戦を評価する。
- 共創性（Co-creation）：個人の成果に加え、チーム・組織全体の価値創出を評価に含める。
- 成長連動性（Growth linkage）：業績だけでなく、改善・学習・変化対応力などの成長行動を評価軸に組み込む。
これらにより、成果主義を“勝者と敗者を分ける仕組み”から、“挑戦を共有し未来をつくる仕組み”へと進化させます。
成果の新しい捉え方：三層構造での可視化
従来、数字でしか見えにくかった価値を、三層の成果構造として可視化します。
| 成果階層 | 内容 | 具体例 |
|---|---|---|
| レベル1：結果成果（Outcome） | 業績・納期・品質などの可視的成果 | 売上達成率、納期遵守率、顧客満足度 |
| レベル2：過程成果（Process） | 挑戦・改善・創意工夫・学習などの行動成果 | 改善提案、スキル向上、挑戦行動 |
| レベル3：共創成果（Co-value） | チーム貢献・他部門連携・支援・影響力 | チーム支援、共創活動、部門間連携 |
この三層のバランスによって、「短期成果」ではなく「持続的成果」を評価します。 成果とは、単に数値を達成することではなく、「次の成果を生み出す力」を育てるプロセスそのものだと位置づけます。
成果主義が変える組織文化
進化型成果主義の真価は、評価方法だけでなく、組織文化の再構築にあります。 短期的な業績を競う文化から、長期的な価値創出を目指す文化へと進化させることこそ、進化型の目的です。
ここでは、“成果”を「時間軸」と「関係軸」で拡張して捉えます。
今期の業績に加え、将来に向けた学習・挑戦・改善を評価対象へ。
個人の達成だけでなく、チーム・顧客・社会への貢献を評価へ。
評価は「過去の測定」から「未来の設計」へ。社員一人ひとりが仕事を通じて未来価値の創出者となる文化づくりを支援します。
制度設計のポイント（実装ガイド）
進化型成果主義を実装する際には、評価項目や報酬設計の刷新だけでなく、“成果を生み出す文化”の定着が不可欠です。
1. 成果定義と粒度の再設計
成果を“何を達成したか”から“どのように価値を創ったか”へ。行動やプロセスも評価対象に含めます。
2. 成長行動を含む評価基準
挑戦・改善・学習・共創といった行動を、定量的に評価できる基準を整備します。
3. フィードバック循環の強化
期中1on1・目標面談を制度化し、成果を生み出す対話を定着させます。
4. 報酬連動の柔軟化
短期成果に偏らず、持続的成果や学習成果にもインセンティブを付与できる設計とします。
5. 評価者教育の充実
成果の本質を見極め、挑戦や協働を正しく評価できるマネジメント視点を養います。
これらの設計を通じて、制度が「成長を促す仕組み」として機能するようにします。
成果を“未来の資産”に変える
成果主義を再設計することは、単に評価制度を刷新することではありません。 それは、「成果を競う文化」から「成果を育てる文化」へ転換する試みです。
社員一人ひとりが、自らの挑戦や学びを通じて組織の未来を形づくる。 そうした文化を支える仕組みこそが、進化型成果主義人事制度です。
本ページで紹介する「成果主義人事制度（進化型）」は、 従来型成果主義を現代的に再構築し、成長主義を中核とする 次世代型人事制度の思想を部分的に取り入れた発展モデルです。
人事制度の設計全般について詳しく知りたい方は、人事制度コンサルティングの総合案内ページをご覧ください。
また、人事制度と一体不可分の関係にある人事評価制度について詳しく知りたい方は、人事評価制度コンサルティングの総合案内ページをご覧ください。