モチベーションに働きかける人事制度
モチベーションは会社の成長細胞
高い成果や好業績の背後には、必ず社員一人ひとりの高いモチベーションが存在します。モチベーションは、組織を前進させる「成長細胞」であり、創造性や勝負強さの源でもあります。
社員のモチベーションを高める取り組みが常に求められるのは、新しい発想・挑戦・変革のすべてが、社員の内なる意欲から生まれるからです。
モチベーションは、生まれ持った性格や一時的な気分ではなく、育成と鍛錬によって高められるエネルギーです。その維持・向上には、以下のような内的要因と外的要因の両面が関与します。
- 内的要因:仕事の面白さ、達成感、自己成長、貢献実感
- 外的要因:評価、賞賛、報酬、役割の期待
これらがバランスよく機能して初めて、モチベーションは長期的に持続します。そして、単発的な施策よりも、この両面を体系的に支える「人事制度」こそが、最も持続的なモチベーション施策であると私たちは考えています。
モチベーションデザイン人事制度の考え方
自分のモチベーションは、自分でデザインする
モチベーションデザイン人事制度は、社員一人ひとりが自らの意欲を『自分ごと』として捉え、その意欲を成長や貢献へとつなげていく仕組みをデザインする次世代型人事制度です。
従来の人事制度が組織側の期待を中心に構築されてきたのに対し、本制度は、個人の内的動機づけを起点とする“自発的な成長”を重視しています。――「求められる成長」から、「望む成長」へ。
一方で、全員が「やりたい仕事」や「理想の役割」に就けるとは限らず、自分の思いや欲求を目の前の業務や会社の目標と重ね合わせることが難しい現実もあります。本制度ではこの“ズレ”を解消するために、社員が自分の動機づけ構造を理解し、それを仕事と接続できる仕組みを組み込みます。
モチベーションの多様性に対応する制度設計
業務には、「モチベーションを上げて成果を出すタイプ」と「安定的に維持して成果を出すタイプ」があり、仕事の特性によって“モチベーションのモード”は異なります。
そのため、本制度では以下の観点で制度構造を設計します。
- 動機づけ要因の特定:各職種・役割の特性に応じて、意欲を高める要因を明確化。
- チャレンジ評価:挑戦や達成にモチベーションが直結する職種には、挑戦・学習・達成の評価軸を組み込む。
- 信頼・貢献・支援の評価:安定・継続が成果を生む職種には、品質・再現性・チーム支援などの評価軸を設定。
こうすることで、職務特性ごとの“意欲のスイッチ”を的確に押さえ、モチベーションの多様性を組織的に支える制度設計が可能となります。
モチベーションとMVVを結びつける制度設計
意欲を理念と整合させる
人のモチベーションは「共感」によって大きく高まります。自分の仕事が何のために存在し、どのような価値を生み出しているかを理解したとき、社員は最も強く動機づけられます。そのため、経営理念やMission・Vision・Value(MVV)は、組織全体のモチベーションを方向づける“心理的な羅針盤”です。
本制度では、MVVを単に掲げるのではなく、制度を通じて体現する仕組みとして組み込みます。
- Mission(存在意義):社員が自らの貢献を社会的意義と結びつけられるようにする。
- Vision(未来像):組織の方向性を社員の成長目標と連動させる。
- Value(価値観):評価項目や行動指針として、価値観を具体的に可視化する。
理念を制度に落とし込むことで、社員は「理念の中で働く」実感を持ち、会社の目的と自分の仕事の目的が重なり合うことが、最も強力なモチベーションの源泉となります。
モチベーションを仕組みでマネジメントする
どのような業務でも、モチベーションが高まることで、生産性の向上・創造的提案・協働の深化など、多様なプラスの効果が生まれます。
モチベーションデザイン人事制度では、「個人の意欲 × 組織の仕組み」の掛け算によって、モチベーションを個人の資質からマネジメント可能な領域へと引き上げます。
- 上司によるフィードバックと1on1の定期運用
- 目標設定プロセス(挑戦・学習・協働を含む)
- 評価と成長対話のサイクル化(結果→示唆→次アクション)
これらの仕組みにより、社員一人ひとりの意欲を見える化し、育て、成果へとつなげていきます。
モチベーションをデザインするという発想
モチベーションは「偶然の高揚」ではなく、「設計できるエネルギー」です。制度を通じて社員が自らの意欲をデザインし、会社がそれを支援する関係を築くことで、組織のエネルギーは持続的に高まります。
モアコンサルティンググループは、人と組織がともに意欲的に成長し続ける仕組みとして、「モチベーションデザイン人事制度」を提案しています。
人事制度の設計全般について詳しく知りたい方は、人事制度コンサルティングの総合案内ページをご覧ください。
また、人事制度と一体不可分の関係にある人事評価制度について詳しく知りたい方は、人事評価制度コンサルティングの総合案内ページをご覧ください。