モチベーションデザイン人事制度

モチベーションは会社の成長細胞

高い成果や好業績には、必ず社員の高いモチベーションが関わっています。

モチベーション向上の施策に、いつでも新しいアイデアが求められているのは、新しい発想や勝負強さのベースに社員1人ひとりの高いモチベーションが必要だからです。

モチベーションはスキルや個性と同様に、育成と鍛錬によってレベルを上げることができると考えられます。また、モチベーションの維持、向上には、内的要因と外的要因の両方が必要です。

※内的要因例：仕事の面白さ、楽しさ、達成欲求など。外的要因例：インセンティブ、賞賛、高評価など。

以上の点から、モチベーションを向上させるためには、画一的な方法や単発的なプランよりも、ベーシックで継続性のある「人事制度」が最も適していると考えられます。

モチベーションデザイン人事制度の特徴

モチベーションデザイン人事制度は、「自分のモチベーションは自分でデザインする」をコンセプトに設計し、社員1人ひとりが自分の考えや行動で業績貢献していると実感できる人事制度です。

この人事制度の特徴は、従来の人事制度と比較して、人材育成のスタンスがより個人的・自発的であることと「自立心」を鍛えるイメージが強いことが挙げられます。

モチベーションは個人のものであり、セルフマネジメントすべきものですが、常に成長欲求や貢献意識とリンクするとは限りません。それは、会社に属する全ての人が「自分のやりたい仕事」や「成し遂げたい成果」に関わる業務に就いているとは限らないため、自分の思いや欲求を、目の前の業務や会社の目標と同化させることが難しいからです。、モチベーションの個人差は性格や考え方に加え、この点が大きく関与しています。

また、業務の特性上、モチベーションがアップすることで成果が出るもの、モチベーションをキープすることで成果になるものがあり、業務におけるモチベーションのモード（状態、タイミング、コントロール等）も異なります。

会社全体で考えると様々な業務が存在しており、チャレンジの可能性や成果に対するメンタルの影響度合いなど、それぞれに異なるためモチベーション向上の施策を一律にすることができません。

しかし、どの業務においてもモチベーションが向上することによって確実に訪れる様々な良い影響は、経験的に誰もが知るところです。この共通認識をベースに、社員１人ひとりのモチベーションに働きかける具体策を、それぞれの現場でマネジメント可能にするのも人事制度です。

モチベーション向上要因

モチベーション向上を促す内的要因と外的要因

モチベーションが向上する要因には内的要因と外的要因があります。全てが高い成果をあげるための行動動機であり、人が会社で集団の一員として働き続ける理由でもあります。

内的要因

• 仕事が楽しい、面白い
• 自己成長、自己満足
• 達成感、自信
• チーム意識、一体感など

外的要因

• 賞賛、高い評価
• キャリアアップ、処遇アップ
• 会社の将来性、安定性
• 周囲の期待など

これらの要因を1つでも多く人事制度の設計に取り入れることが、モチベーション向上機会を増やすことになります。それぞれのポジションで、いつでもモチベーションの平均値を高く保つことによって、スキルもメンタルも自然に成長します。

モチベーション低下要因の削減

一方で、モチベーションを下げる要因も多数存在しています。向上要因の逆は全て低下要因となり、また成果に対する評価がある限り、一定の割合でのモチベーション低下グループが必ず存在するといえます。

どのようにフォローするのかは人事制度の設計内容にもよりますが、「個人主体」のプランが多いほど、フォロー機会も多くなります。人事制度設計の際に行うモチベーションに関する調査によって、コミュニケーションやマネジメントが直接的な原因であった場合には、問題解決策を提示するとともに人事制度からのアプローチを工夫します。

モチベーションデザイン人事制度の設計について

人事制度のアウトライン設計の前に、モチベーションに関する調査と分析を行います。様々な理由によりモチベーションは常に変化するため、その業務や現場にとってのモチベーション向上要因や低下要因、また会社全体の傾向などを知ることにより、全社的な統一感を計りながら設計します。

また、以下にあげるポイントは、従来の人事制度設計とは異なる概念がベースとなっており、独自性の高い大きな特徴となります。どのポイントに重点を置いても人事制度のオリジナリティは明確になります。

Point

以下のポイントは、モチベーションを向上させる仕組みの一例です。

今までとは異なる評価環境を設定したり、「やらされ感」のない個人主体の仕組みを設定することによって、協働意識や業務への取り組み姿勢に変化が生まれます。

• 個人またはチームが、現場単位、プロジェクト単位で被評価ユニットを結成することができます。
• 予め用意されたスキル評価設問を自分またはチームが高得点をマークできるようにアレンジすることができます。
• 評価チャネルを複数設定し、自分またはユニットが高い評価を得られると思われる評価方法を選択・申告することできます。
• 自己アピールタイムやプレゼンタイムを設けるなどして、自分またはチームの仕事ぶりを発表。協力支援やアドバイス、評価を受けることができます。
• 人事制度を見える化することにより、人事制度バージョンアップ会議の開催や評価コンテンツの提案コンテストなど、社員主体で人事制度リニューアルに取り組むことができます。
• 自己変革やライフスタイルの変化に対応するフレキシブルなコース設定やチャレンジ機会の創設など、懐の深いプランでたくさんのチャンスを創ります。