新型業績評価
目標管理ベースの業績評価を補完するものとしても、また単独でも活用可能なシンプルで使いやすいプロジェクト型及び成果申告方式の自己PR型の新型業績評価について。
プロジェクト型業績評価と自己PR型業績評価
シンプルで効率的な運用が可能な業績評価
業績評価は多くの企業が導入している人事評価です。その代表的なものに、目標管理・業績評価制度のページに掲載している目標管理を活用した業績評価があります。
目標管理・業績評価制度のページでも説明しているように、目標管理には、社員の自発性を最大限に活用し、意識や業務遂行に共通の方向性を与え、チームワークを形成し、個人的目標と組織の利益を調和させるなどの多くのメリットがあります。
一方で、目標設定の均質化や運用の徹底などには、それなりに丁寧な対応が必要となるため、必ずしもそのメリットを生かし切れていない場合も多く見受けられます。
そこで、メリットはそのままにシンプルで使いやすく、効率的な運用も可能なプロジェクト型と自己PR型の業績評価2タイプをラインナップいたしました。2タイプの新型業績評価の概要は以下のとおりです。
プロジェクト型業績評価
プロジェクト業績評価は、社員が関与する個々のプロジェクトに焦点を当てた評価手法です。これにより、プロジェクトの進行状況や最終成果物に対する評価が可能となり、社員の貢献度をより明確に把握することができます。この手法は、特に複雑なプロジェクトやクリエイティブな業務において、その真価を発揮します。
特徴とメリット
- プロジェクト型業績評価は、各プロジェクトのインプット、プロセス、アウトプットにおける業務の量と質を指標化したものと行動評価指標で構成しています。
- 各プロジェクトの実績をベースに評価することによって、ダイレクトで臨場感のある評価が可能になります。
- プロジェクトの遂行過程やコミュニケーション、チームワークといった貢献行動までを評価することによって、チームダイナミクスや協力関係の強化が期待できます。
- プロジェクトの進行に応じてリアルタイムでのフィードバックが可能となり、迅速な改善策の導入やモチベーションの維持が可能となります。
ITエンジニア、クリエイター等の業績評価の納得性向上策
プロジェクトで業務を遂行するITエンジニアやクリエイター等の業績評価の納得性を向上させたい、より客観的な評価にしたいといったご要望に対しては「業績目標の定量化」とプロジェクト型業績評価を活用した「達成度(成果)の定量化」のソリューションを提供しています。
- 業績目標を定量化
- ITエンジニア等の力量(レベル)とプロジェクトでの稼働等をベースに、業績目標を定量化することが可能です。
- 達成度(成果)を定量化
- ITエンジニア等のプロジェクトでの稼働と貢献度合い(プロジェクト型業績評価)をベースに、達成度(成果)を定量化することが可能です。
自己PR型業績評価
絶えず変化するビジネス環境下において、社員の自発性と能動的な参加は企業成長の鍵を握っています。この認識を踏まえ、当社では成果申告方式の「自己PR型業績評価」という新たな評価手法を提案しています。
自己PR型業績評価は、社員が自らの会社への貢献(成果)を会社に申告する方式の業績評価です。社員が自らの業績と会社への貢献を自分の言葉で表現し、積極的にアピールすることを奨励します。このプロセスを通じて、社員は自己評価と自己表現のスキルを磨きながら、自身のキャリアパスを主体的に描くことが可能となります。
このようにして、自己PR型業績評価は、社員のポテンシャルを最大限に引き出し、個々人の成長と組織全体の成長を加速します。
自己PR型導入のメリット
- 目標管理も社員の自発性が重要なポイントとなりますが、この自己PR型はさらに一歩進んで実績を自ら会社にアピールすることから、社員個人の自発性とやる気をより一層引き出すことが可能です。
- 当社の行動特性評価:スキル評価を組み合わせることにより、成果達成行動が可視化されることから評価の精度が向上します。
- 会社に自分の価値を売り込めるレベルのスキルとコミュニケーションレベルを持つプロフェショナル人材の育成を促進します。
目標管理の補完性と単独での活用可能性
プロジェクト業績評価と成果申告は、目標管理ベースの業績評価を補完する役割を果たします。目標管理では目標達成に焦点が当てられる一方で、プロジェクト業績評価は短期的かつ具体的な業務の進捗を評価し、成果申告は個々の社員の自主性と自己認識を強化します。
これにより、より多角的かつ総合的な業績評価が可能となり、社員の多様な側面を評価に反映させることができます。また、これらの評価手法は柔軟に組み合わせることで、企業の文化や業務特性に応じた最適な評価システムを構築することができます。
一方で、プロジェクト業績評価と成果申告は、それぞれ単独でも十分に効果を発揮します。例えば、プロジェクトベースでの業務が主となる企業や、成果主義を重視する組織では、これらの手法を単独で導入することで、従来の評価手法では得られなかった洞察を得ることができます。
また、これらの手法を組み合わせて活用することで、より多層的な業績評価システムを構築することも可能です。これにより、企業は柔軟かつ適応力のある評価制度を導入し、社員のモチベーションとパフォーマンスを最大限に引き出すことができます。